新型コロナウイルス感染症(COVID-19)に関連して現在分かっていることと一人一人ができる対策：第十一報告(インフルエンザ対策等との併用)

　日頃の診療や電話相談中にほぼ毎日患者さんから受けるCOVID-19関連の質問に沿って、皆さんに正確にお伝えしたい情報について、最前線の臨床医の一人として、今後しばらく院長ブログのシリーズでお伝えしたいと思います。

質問11：今年度秋冬のインフルエンザ等の流行期における対策と、新型コロナウイルス感染症(COVID-19)の対策との併用で気をつけることには、現時点ではどんなことが考えられますか？

解答の１例 ：以下のような医療情報にそって、今年度国内生産予定のインフルエンザワクチンが前年から7％増の国民の約半分に一回ずつ接種する量(6356万人分)しかないため、厚生労働省がすすめるように10月から、インフルエンザ感染により各種肺炎などの重症化しやすい高齢者や持病のある方、インフルエンザ脳炎等を起こしやすい小児、さまざまな薬剤を使用しにくい妊産婦・授乳婦などに優先的にインフルエンザワクチンを接種すべきと思われます。その他人工透析や免疫能低下患者さんなど毎年接種している方の分は、かかりつけ医療機関で確保できると思います。ただし、ワクチン接種してもインフルエンザにかかることはあるため、少しでも風邪症状等があれば、新型コロナウイルス感染症(COVID-19)と両方の可能性を考えて対処すべきです。

　今年度の問題の一つは、例年通常の診療所等で簡単に行われていたインフルエンザ迅速キット検査が、鼻咽頭粘膜からの検体採取の際のくしゃみや咳による飛沫やエアロゾルの中にCOVID-19ウイルスが含まれるリスクから、PCR検査センターのような防護服着用の施設でしかできなくなることです。

　幸い現在我が国には、保険適応の抗インフルエンザ薬が複数あり、症状や重症度、年代に合わせて、予防投与から即効性のあるものまで含めて、いずれも有効性・安全性が認められています。

　したがって今年度秋冬は、少しでも風邪症状などがみられた際には、早めに「かかりつけ医」や特別オンライン診療等に相談して、必要に応じて漢方薬を含めた抗インフルエンザ薬や解熱鎮痛剤などの処方を受けつつ、COVID-19とインフルエンザ両方の検査をできるだけ早く受けることが大切です。ただし両方の検査とも偽陰性のことがありますし、続けてまたは同時に両方にかかる可能性もありますので、検査結果によらず症状がでてから少なくとも10日間は自宅療養すべきと思われます。

　「かかりつけ医」がいないなどでお困りの方は、当院の診療時間内の午前または午後の最後３０分は、さまざまな特別個別診療しながら、いろいろな電話相談の時間としていますので、どうぞご利用ください。

関連する医療情報の要旨：

　厚生労働省によりますと、今シーズン(2020年度)は10月以降、およそ6356万人分のインフルエンザワクチンが供給される見込みですが、新型コロナウイルスの感染拡大を受けて、インフルエンザへの警戒も高まり、ワクチンの接種を希望する人が急増すると見られています。このため厚生労働省は、8月26日開いた専門家会議で、ワクチンが不足して重症化しやすい高齢者などが接種できなくなるのを防ごうと、いち早く接種を呼びかける方針を示しました。具体的には、10月前半から65歳以上の高齢者に、10月後半からは医療従事者、呼吸器の機能などに障害がある人、妊娠中の人、それに生後6か月から小学2年生までの子どもに対して接種を呼びかけるということです。また、インフルエンザと新型コロナウイルスは症状がよく似ているため判別が難しく、医療機関が検査に追われて医療体制がひっ迫するおそれもあることから、厚生労働省は検査体制の整備も支援していきたいとしています。